A.モルタ専任講師が環境経済?政策学会のSEEPS(2025年度)の奨励賞を受賞しました

2025年11月28日

本学経済学部国際環境経済学科のA.モルタ専任講師が執筆した論文「"Purchase or generate? An analysis of inter-fuel substitution and electricity generation in Japanese manufacturing plants", Energy Economics, Vol.139, 107929」が環境経済?政策学会の奨励賞を受賞しました。今回の受賞は、環境経済?政策学会（SEEPS）から環境経済?政策分野の奨励に値すると評価されたことによるものです。

A.モルタ専任講師のコメント

「この度は、環境経済政策学会から奨励賞を頂き、大変光栄に存じます。選考委員会の皆様、ご推薦下さった先生及び本研究にコメントを下さった多くの方々に心より感謝申し上げます。また、私の修士?博士課程の指導教員である有村俊秀教授にありがたい限りです。

この賞を励みとし、これからも少しでも社会貢献ができるよう研究を頑張りたいと思います。重ねて、皆様のご支援に心から感謝申し上げます。」

以下、環境経済?政策学会（SEEPS）受賞者リスト（https://www.seeps.org/web/award/award-winner/#y2025）より引用

【受賞理由】
本論文は、企業の電力購入と自家発電の燃料間代替行動に着目し、電力価格上昇時に化石燃料の消費量を増加させるという企業の戦略的行動を解明した実証研究である。具体的には、2004年から2020年までの日本のプラントレベルデータを用いた計量分析により、電力価格が1％上昇すると化石燃料の消費量が6.55％増加すること、また、こうした代替行動はとりわけエネルギー需要の高い産業部門において見られることを明らかにした。これらの分析により、化石燃料を用いた自家発電への転換によって脱炭素化を妨げる生産行動の可能性を指摘した点で独自性が高い。また、脱炭素化策において電力と燃料双方に対する包括的な課税の必要性を示した点でも政策含意は大きく、エネルギー税やカーボンプライシングの制度設計に資する貢献度の高い研究である。以上の評価から、本論文は「奨励賞」に値する研究であると判断する。